【2024年8月】私の確定拠出年金(DC)とiDecoの運用成績

私の全体の資産運用状況は別記事でお伝えしたので、今回は確定拠出年金（DC）とiDecoにのみ着目して運用成績をお伝えします。

仙台タローの投資先

私が資産運用で利用している制度と投資商品は以下です。

その中でも今回は、「 確定拠出年金(DC) 」と「iDeco」についてです。

制度	投資商品	指数
確定拠出年金DC	野村DC外国株式インデックスファンド	ほぼオールカントリー
iDeCo	eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）	S&P500
つみたてNISA	楽天・全米株式インデックス・ファンド	ほぼS&P500
新NISA	eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）	オールカントリー
特定口座	eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）	S&P500
特定口座	ニッセイNASDAQ100インデックスファンド	ほぼS&P500

確定拠出年金（DC）とiDecoの投資方針

確定拠出年金とiDecoの投資方針は極めてシンプルです。

• リスクを取って、できるだけ攻めて資産増を狙う！

そのため、確定拠出年金はほぼオールカントリーと同義の「野村DC外国株式インデックスファンド」と、iDecoはSP500の「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」を選択しました。

確定拠出年金（DC）でSP500を選ばなかった理由

ちなみに、確定拠出年金でももっとリスクを取ってSP500のような商品を選びたかったのですが、制度の中で選べる商品にSP500相当の商品がなかったので、「野村DC外国株式インデックスファンド」を選んでいます。

確定拠出年金は、各企業によって制度や商品が異なるようなので正確なことはわかりませんが、ネットで調査した限りあまりリスクの高い商品はそもそも選択肢として用意されていないようです。
そのためSP500相当の商品もない場合があるようです。

確定拠出年金（DC）の運用成績

私の確定拠出年金の運用成績はこちらです。

2020年の年末まで、私はインデックス投資を知らず元本確保型の商品のみを購入していました。そのためグラフの通り、「資産評価額（橙色）＝拠出金累計（青色）」になっています。

しかし、2021年年始以降、インデックス投資100%（野村DC外国株式インデックスファンド）に切り替えてから「運用利回り10%」を超えることがで来ており、「資産評価額=拠出額x2」にまで増やすことができました。

今月は株価がかなり下がっているものの、それでも3年ほど続けている恩恵か、それなりに含み益を確保したままにできています。

iDecoの運用成績

私の確定拠出年金の運用成績はこちらです。

2022年からiDecoを開始して、拠出額も含み益もまだまだ少ないです。

2024年12月に制度改正でiDecoの拠出額の上限が引き上げられるので、
＜現在＞1万2000円→＜今後＞2万円
と増額して、節税効果UPと含み益UPを狙いたいと考えています。

確定拠出年金をやめて、iDecoを選択した理由

確定拠出年金があったので、私の会社ではこれまでずっとiDecoに加入できませんでしたが、2022年に制度が変わり、私の会社でも「確定拠出年金か、iDecoかのどちらか」の選択制になりました。

私の会社の確定拠出年金はマッチング拠出といって、会社が本人と同額分拠出してくれる制度だったのですが、その額の上限は本人5000円（会社と併せて1万円）でした。

というわけで、確定拠出年金をやめてiDecoを選択することにしました。

厳密には確定拠出年金への拠出はやめましたが、確定拠出年金の運用は継続してOKなので、運用は続けてます。

インデックス投資の運用期間と投資リターンの関係

今月に入って株価の下落が激しく証券会社のサポートに問い合わせが殺到しているなどとニュースで聞きます。

が、サポートは運用成績のサポートはしてくれません！それは自己責任の領域です！（気持ちは十分わかりますが）

そのような方は、インデックス投資の運用期間と投資リターンの関係を知っておくと少しは安心できるはずです。

長期投資の「長期」とは何年？メリットと併せて解説 | 資産運用ステップアップ編 | お金を育てる研究所 (nomura-am.co.jp)

簡単にいうと、運用期間が短いとリターンはプラスもマイナスも大きく、運用期間が長くなればほぼプラスのリターンになる、というもの。

これを知らないと、毎日もしくは毎月の増減額を見て一喜一憂して、果ては株価が下がったときに売る、なーんてことに繋がるわけです。

インデックス投資は「 長期投資 」です。
今年始まった新NISAで結果が出るのは、リスクが大きく低減する短く見積もっても5年後です。
これまであった一般NISAの運用期間が5年になっていたのも、こういったデータから判断して、政府が国民に安全に株式運用してもらおうと考えているためです。

新NISAは今年始まったばかりです。焦らずどっしり構えていきましょう。